旧東海道を歩く人がポイントごとに使えるアプリのリストを見てすぐに実行できるのに加え、そうしたアプリを新たに開発した人がアプリを必要としている人（旧東海道を歩く人）に向けてそのアプリを公開して届けることができる。自治体職員が登録したオープンデータに対して、第三者がどんどんアプリをつなげていけるので、新しいタイプのアプリマーケットといえる。利用者はいずれか１つのアプリを使っていれば、各ポイントで他の利用可能なアプリが紹介されて見えるため、単独アプリではない複数アプリのフェデレーション（メタアプリ）を実現することができる。
