船を会場にオープンデータイベントを開催することで、世界とのつながりや平和を意識した議論ができるという企画。

トライアスロンや振り付け等をVRで疑似体験できるイベントの企画

IODD2016の各開催地のイベント情報をシェアしませんか？ ナレッジコネクターを使うと、イベントの告知だけでなく、終了後の成果の共有にも使えます！ ※トップのOpen Data DayのアイコンはCC-BY Yuichi Yazakiです。

大阪と京都の中間にある大阪府枚方市。 宿場町、ひらパーなど、枚方市の歴史・魅力を「LocalWiki」という、どなたでも投稿、共有ができるWebページを通じて、世界の皆様に情報発信する事を目的としております。 LocalWikiは世界中のローカルな知識を草の根で収集、共有してオープンにする活動で、非営利組織です。 2016年2月15日現在、日本だけでもリージョン（地域）ページが95もあり、リージョンごとの交流も活発です。 特段の記載がない場合、投稿されたコンテンツ（文章、写真など）は、CC BY 4.0ライセンスにて運用されます。「（記事名【枚方市 - LocalWiki】より）」など引用元の表示を付けていただければ（リンクしていただければありがたいです）外部ページや出版物からの引用もOKです。 どなたでも枚方の魅力を書き込めます。 面白い情報、おススメ情報をどんどん書き込んで枚方の良さを世界に発信していきましょう！ 2016年2月14日開催の枚方ハッカソンより誕生しました！

農業生産物の選択の幅を広げるNoberの実現性について、トマトに焦点を絞って検討を進めた。具体的なデータを使い、品種名を中心にデータを紐付けることによりシステムのイメージを明確化し、実際の構築への展望を示すこと出来た。またデータを使い、Noberプロトタイプを構築し品種名での紐付けの有効性を体験出来るようにした。　各種データを品種名を核とする紐付けは生産者、消費者、流通事業者、加工・外食事業者感のマッチングに有効であることが分ったが、一方データについては、生産、流通、消費の各段階において品種名記載の認識に温度差があること及びオープン性に違いがあること等を実用化への課題として把握した。

枚方市に６つの大学があるが、大学のリソースがうまく使えておらず 研究活動や成果が市民に還元されていない。 そこで６大学のリソースを有効活用し、学園都市という枚方の魅力を市民に再認識してもらい、さらに全国に発信するため、市民自らが企画・提案する新しい市民大学を実現する施作の一つとして 市民が企画・提案を手軽に行えるWebサービス『GOROKU.Lec』を企画し、デモを作成しました。 http://unplat.info:8080/lecture （デモサイトは予告なく更新／停止する場合があります。）

大河ドラマでは、過去に何度にも渡って同じ合戦・会議が繰り広げられています。 同じ瞬間が、作品によって違う視点で繰り広げられる様を楽しむこともできます。 あの作品ではこの回に、この作品ではこの回に登場する合戦、シーンということがすぐに把握できれば、 NHKオンデマンド等の動画配信サービスを利用して、 「今日はあの作品とあの作品の川中島の戦いを見よう」 「今日はあの作品とあの作品の江戸城開城を見よう」 と、好きな合戦・シーンにフォーカスして楽しむことができます。 各作品の放送回と出現シーンに関するDBpediaのリソースをリンクすることで実現できると考えます。

※2月8日アップデート 今まで大阪市の避難誘導に限定しておりましたが、「避難所」というキーワードで日本全国どこにいても現在地から最寄りの避難所の案内が可能となりました。 【応募者属性】 社会人 【応募者名】 LifeLineプロジェクトチーム 　　嶋田敬一郎、佐藤雅史、矢作裕一、金城陽平、中嶋文彦 大阪市役所 　　中道忠和 【エントリー作品】 LINE上で@dlk5754zをフォロー 【エントリー作品の権利指定】 作品に使用したLINEは、LINE株式会社に帰属するものとし、その利用はLINE利用規約に則るものとします。 【利用しているオープンデータ】 全国避難所データベース 大阪市役所のホームページの掲載された情報（ごみ、市民税、救急病院、消防防災、地下鉄・市バス、上水道、下水道、高齢者支援、降雨情報、妊娠及び出産、子育て、入園及び入学、成人、就職及び退職、結婚及び離婚、引越、お別れ、届出、証明書） 【利用しているパートナーリソース】 株式会社ゼンリンデータコム http://www.zenrin-datacom.net/business/lifeline/index.html 【エントリー作品の詳細説明】 説明詳細： 今までは、地域のごみ収集情報、避難所情報など、必要な行政情報を探し出すことが大変でした。 また、これまでのPCとブラウザを前提とした情報発信のみでは十分ではなく、今後、スマートフォンの普及に対応していくことが一層求められます。 これらを解決するために、SNSを利用した行政情報自動案内サービスの仕組みを作りました。 例えば、メッセージアプリ（LINE）の自治体アカウントをフォローするだけで、フォローした自治体のウェブに公開されている情報を関連するキーワードで検索したり、現在地を利用した避難所の案内などの仕組みが利用出来ます。 既に多くの方が利用しているメッセージプラットフォームを利用する事により、自治体は新たにアプリを開発する手間とコストが抑えられ、利用者は新たにアプリをダウンロードする手間が省けます。 自治体は継続性を担保したローコストな行政サービスの提供が可能になります。 ＊特許出願中 利用方法： LINEで大阪市-SRデモアカウント（@dlk5754z）をフォロー。 文章ではなく、探している行政情報のキーワード（例えば、「結婚」「届出」「天気」「ごみ」など）を入力して該当情報のURLを取得。

「全国自治体の減災とネット活用データ」の解説資料です。 自治体コードについての補足説明と提案を含みます。